リージョナルキャリア長野の太田です。

先日、厚生労働省が2024年の出生数を発表しました。その出生数はなんと72万988人（※）。統計が始まった1899年以来で過去最少だそうです。ちなみに私が生まれた1982年の出生数は151万5392人でした。2024年の出生数がいかに少なくなっているかが伝わるかと思います。

なぜこの話題に触れたのかと言いますと、出生数が未来の労働人口に間接的な影響を及ぼす要因の一つと言えるからです。この記事では、出生数の減少と採用市場の傾向について考えていきます。U・Iターン転職を検討されている方は、ぜひ最後までお読みいただき、今後の参考にしてみてください。

近年の採用市場の変化とは？

私が転職支援業界に入ったのが2015年なのですが、その年の出生数は100万5721人でした。厚生労働省の出生の年次推移（※）を見ても、出生数のダウントレンドは明らかで、新社会人数は年々減少しています。

このような状況で、求人企業を支援する現場でも、近年「採用の難易度が上がっている」と感じることが増えてきました。特に人材確保に苦労している企業は多く、これまで20代～30代を採用ターゲットにしていたところでも年齢の幅を広げている傾向があります。

そのため、採用市場の変化をしっかりと把握したうえで、経験やスキルをアピールできれば、転職のチャンスを高めることも十分可能です。

年齢で区切らずに「優秀な人材は採用に動くべき」という風潮

弊社の上半期（2024年10月～2025年3月）の実績を振り返ると、特に50代以上の方々の転職支援事例が増えています。その一因として、ターゲット年齢層を絞った人材確保には限界があることを企業側も実感し始めているのが現状です。そのため、年齢で区切らずに「優秀な人材は採用に動くべき」という風潮が企業側にも徐々に浸透してきていると感じます。

下記でご紹介するのは、弊社が直近半年の間にご支援をした50代の方々の転職事例です。

これらの事例は、企業がもともと募集していた求人ではなく、弊社からの人材のご提案により、それぞれの求職者に合わせて創出されたポジションでの採用になります。

弊社は、常に地域の企業理解を深め、その課題を理解しようと努めてきました。そのうえで「この企業であれば採用に関心を示してくれるのではないか」という仮説を打ち出し、可能性がありそうな企業にアプローチを行い、採用に繋げています。

もちろん、顕在化している採用ニーズに当てはまるケースもありますが、実績の多くは潜在化している採用ニーズです。このような場合、年齢よりも経験やスキルが重要視される傾向にあります。

実際に上記3名は全員マネージャー経験者であり、マネージャークラスの潜在ニーズは今後も地方企業で加速化していくことでしょう。また、少子高齢化が進むにつれて専門性の高いスペシャリストの需要も更に増えていくと予測しています。

もし、長野県へのU・Iターン転職を検討されている方は、まずは弊社にご相談ください。ご自身の経験やスキルを活かせる方向で、一緒に転職活動を進めていきましょう。